今日は日本列島全体が大きな高気圧に覆われ、快晴の一日であった。
放射冷却で冷え込んだ朝、剣岳の直ぐ横から太陽が昇った。時刻は6時16分。今日の富山市の天文学的日の出時刻（地平線上の日の出時刻）は5時52分だから、太陽が3000ｍ昇るのに24分ほど掛かることになる。
朝夕のウォーキングでは、コースのあちこちに金木犀の香りが漂っている。オレンジ色の花が陽に映えて美しい。
このあと4,5日良い天気が続きそうである。秋たけなわ、気持ちの良い季節になってきた。
ノーベル化学賞で話題になった不斉合成と生命誕生の謎
今年のノーベル化学賞は、「不斉自己触媒反応（硤合反応）」を発見した東京理科大学の硤合憲三名誉教授に授与されると決まった。「不斉」とは聞き慣れない言葉だったが、高校の化学で習った光学異性体のことだと分かりすっきりした。
硤合教授は、物質をつくるときに、つくられた物質が自分と同じ型ができる手助けをする反応（硤合反応）を見つけた。初めにほんの少しだけ多かった方の型がどんどん増え、反応を繰り返すうちに差が雪だるまのように広がって、最後はほぼ片方だけになることを確かめた。
生命を構成するアミノ酸は全てＬ型、そのアミノ酸生成の際 鋳型として使われるDNAやRNAはＤ型である。（下図：DNAはD型（右手型））
生命誕生の際、一つの生命体の中でL-アミノ酸とD-アミノ酸が混在するとタンパク質を合成できなくなるので、生命体がどちらか一方（地球上の生命体はＬ型アミノ酸）で構成されていることは必然である。ただ、何故Ｄ型になったかは、偶然なのか未だ発見されてない何らかの理由があるかは解明されていない。
はやぶさ２号がリュウグウから持ち帰った砂を分析した結果、その砂にはアミノ酸（アラニンやバリンなど）のＬ型とＤ型が１：１の割合で含まれていた。これにより、生命は、地球上（火星上かもしれないが）での化学進化の過程で、Ｌ型アミノ酸（およびＤ型 DNA,RNA）のみを構成物質とする生命体へ進化し誕生したことがほぼ確定的となった。宇宙から生命の種は降って来なかったことになる。火星から飛んで来た可能性は残るが。
多文化共生という理念の危うさ
今富山県では、「多文化共生条例」制定に向けてのパブリック・コメントが受付け中であり、今日が最終日となっている。
富山県でも外国人居住者が増えていて、その比率は2.58％（全国平均より低い）にまで達している。確かに、外国人がいなくなると色んな職場で仕事が回らなくなる。ただ、高市内閣で「秩序ある共生」を打ち出している中、移民増にブレーキをかけるというニューアンスが全く見当たらない条例制定には、『今この時点で何のため？』と首を傾げざるを得ない。
欧米各国では、移民増により治安が悪化し、社会が不安定になり、政情不安が生じている。移民先進国のスウェーデンでは、先月の総選挙で驚くべき結果が出た。４年前に移民反対で与党となった中道右派が、移民賛成の中道左派に破れ政権交代が起こったのである（下図）。
驚くべき点は、勝敗を分けたのが移民票だったこと。中道左派は移民票を取り込むため街宣もアラビア語でやったというから、スウェーデンという国がいかに深刻な状況に陥っているかが想像できる。そして、そんな状態になっていながら、左派政党は国の未来ではなく自らの当選だけを考えて選挙活動を行い政権を奪取した。今後この国は、移民増にブレーキが掛からず壊れていくことになる。
日本が直ぐにスウェーデンのようになるとは私も思ってない。ただスウェーデンが移民を増やした理由が「労働力不足解消」であり、移民を推進する左派政党の理念（謳い文句）が「多文化共生」であったことを肝に銘じておかなければならない。
経済とeconomyの語源
高市首相が所信表明演説の中で使った「経世済民」は、「世を経（おさ）め、民を済（すく）う」という中国の古典に由来する言葉である。明治時代、欧米から伝わった「economy」という言葉の訳語として「経済（経世済民）」という和製漢語が作られ、中国へも逆輸入され漢字文化圏で広く使われるようになった。
一方economyの語源は、古代ギリシャ語の「オイコノミア（oikonomia）」であり、
• oikos（オイコス）: 「家」や「家計」
• nomos（ノモス）: 「管理する」「法」「ルール」
･ 原義: 限られた財産や資源をやりくりして「家を上手に切り盛りすること」
そこから意味が広がり、社会や国家全体の資源配分や、無駄を省く「節約」の意味も持つようになった。
明治の先駆者は、economyに民を救う意味を持たせて訳語を作った。高市首相は「経世済民」が政権運営の鍵と言った。国家運営の２つの柱は「安全保障」と「経済運営」になるが、高市首相の所信表明演説は２つの柱の重みがこの１年で変化したことを示している（下図）。米国との同盟関係が確固たるものになった今、本丸は経済に移った。
高市首相のＸの凄まじさ
高市首相のＸは長文であり、読み切るには時間が掛かる。先日の経済財政政策会議についての投稿は、文章が少ないかわりに解説図が豊富で、経済財政情勢を端的に表していた。以下は高市首相のＸの内容である。
上図は実質GDPの動向を示すが、高市政権がスタートした2025年度第３四半期以降で成長率が単調増加で上がっていることが分かる。また成長率の要因分析では、在庫変動を除いた最終需要の伸び率が２％に達している。経済は順調に回復基調にある。
実質賃金の推移においても、対前年同期比の伸び率が2026年からプラスに転じ、賃上げが消費増を呼び起こし、それが企業の収益増に結び付く経済の好循環が回り始めた。
上図は各国の長期金利の推移を表す。確かに、日本の長期金利はこのところ急上昇しているが、他の先進国と比べればまだ一番低い。オールドメディアは、「高市政権の積極財政政策が財政不安懸念を増長し長期金利の上昇を招いた」と非難するが間違いである。日本の金利上昇は国際金利の上昇に引きずられる形で上がっているのである。
上図は、2022年から2025年までのPB（プライマリーバランス）収支の変化であるが、日本が財政収支を改善しているのに対し、他国はいずれも悪化させている。そしてこのPB収支の状況が長期金利の変動幅に効いている。実際下図が示すように、直近の長期金利の変動幅は日本が一番小さい（日本が一番安定している）。
日本経済新聞は経済分野においては一番評価の高い新聞と言われてきたが、最近は高市批判を鮮明に打ち出し偏向報道が続いている。偏向どころか間違い報道であると言って良い。これに対し高市首相は、Ｘにて具体的なデータを用いて、国民に正しい情報を発信し続けている。悲しいかな、一般国民には高市首相のＸ内容が難しくて理解できず、またこのＸの内容を分かりやすく解説するオールドメディアが皆無のため、高市政権の経済財政政策が広く国民に受け入れられるまでには至ってない。
しかしながら、時代の流れは高市政権の方に向いて来た。今後は首相がＸを使って直接国民に事実を伝える形が主流になる。そしてメディアは、それに対し解説や評価を加える役回りへと変化する。つまり、メディアの報道機関という位置付けが変わっていくのである。高市政権の変革は着々と進んでいる。
世界遺産「飛鳥・藤原の宮都」見学
今日は、世界文化遺産に登録された「飛鳥・藤原の宮都」を見学した。京都駅から近鉄線で樫原神宮前乗り換えの飛鳥駅まで行き、駅前のレンタサイクル店で自転車を借り、あちこちに点在する史跡を巡った。
上は世界遺産の飛鳥寺の金堂に鎮座する本尊飛鳥大仏。飛鳥寺は蘇我馬子の発願により推古天皇の御代の596年に創建された日本最古の寺である。蘇我馬子が崇峻天皇（第32代）を殺害したのが592年、その後急遽天皇になった推古天皇（女帝、第33代、聖徳太子が摂政）は蘇我馬子とは伯父と姪の関係になる（推古天皇の母方の伯父が蘇我馬子）。聖徳太子は馬子の娘と結婚して、生まれた子供が山背大兄王。馬子の孫である蘇我入鹿は643年山背大兄王を襲い（山背大兄王は自害し聖徳太子の血を引く上宮王家は滅亡）、644年には飛鳥寺の蹴鞠会で中臣鎌足と中大兄皇子が知り合う。そして、その翌年の大化の改新（乙巳の変）では蘇我入鹿が暗殺され、入鹿の父である蝦夷も自害して蘇我氏は滅亡する。
上は飛鳥寺の西80ｍのところにある蘇我入鹿の首塚。飛鳥寺には、天皇家と蘇我氏との血生臭い歴史が漂う。
上は蘇我馬子の墓ではないかと言われている石舞台古墳。古墳上部の封土が失われ、天井石が露出した姿になっている。写真右横の入り口の階段を降りて行き、石棺が収めてあった広い空洞（写真下）を見学した。
下は高松塚古墳と高松塚壁画館の展示品の一つ
P.S.
今日はGeminiに勧められ自転車で回ったが、坂道が多い見学路は年寄りには少々きつかった。キトラ古墳にも行きたかったが遠いので断念した。ここには飛鳥時代の史跡が沢山ある（飛鳥宮跡、飛鳥水落遺跡、酒船石遺跡、天武･持統天皇陵、etc）。歴史好きには電動アシストの自転車がお勧めである。
中華人民共和国の武力を使わない侵略
今日10月1日は中華人民共和国の建国記念日である。1949年10月1日、国共内戦に勝利した中国共産党の毛沢東主席が、北京の天安門広場で建国宣言を行い中華人民共和国が成立した。建国してまだ77年の若い国なのに、最近のこの国の横暴な振る舞いは目に余る。
先の米中首脳会談の晩餐会の場で、習近平主席は「80年以上前、中米両国人民は肩を並べて日本軍国主義の侵略者と戦った」とたわけたスピーチを行った。馬鹿も休み休み言え。日本と戦ったのは中華民国（今の台湾政府）であり、当時中華人民共和国は成立すらしてなかったじゃないか。おまけに、中華人民共和国は朝鮮戦争（現在休戦状態）で米国と戦った張本人なのだから、米中が同盟国とは口が裂けても言えないはずである。
今 愛知・名古屋大会が開催中であるが、杜撰な運営が問題視されている。
上図は、アジア大会の運営が中国企業に丸投げになっていることを示している。こんな体制で、日本のおもてなし精神の大会運営ができるはずがない。中華人民共和国の魔の手が、地方自治体レベルまで及んでいるのである。日本国民は、中華人民共和国が武力を使わない形で日本を侵略中であることを肝に銘じておかなければならない。
